2021年の葬儀から見る「今年の葬儀の決め方」

最新編集日:2022年02月21日

2021年の葬儀から見る「今年の葬儀の決め方」

2022年になり、既に1か月が経ちました。未だコロナの脅威は衰えず、思ったように行動できない日々を過ごしていることと思います。
今回は2021年を振り返り、去年の葬儀形式のトレンド、今後葬儀業界がどうなっていくかを調査していきましょう。なお、今回の調査は過去1年の当社の葬儀データを参考にしています。

2021年、コロナで葬儀はどう変わった?

グラフにして見てみましょう!

この1年コロナを経たがニーズは『変わらなかった』

この1年コロナを経たがニーズは『変わらなかった』

こちらは「1か月の葬儀形式別の割合」をまとめたグラフです。
2021年前半は1月を除いた全ての月で、一日葬の依頼が多かったことがわかります。4月はコロナ感染者が増え自粛が呼びかけられていましたが、やはり一日葬の方が火葬式より多くなっていました。
後半は、9月を境に火葬式が多い月が続いています。国内感染者が最多を記録し、コロナで亡くなった方が増えたことが原因に挙げられます。

※当時コロナで亡くなった方は火葬しか認められていませんでした。現在の詳細は別の記事で話しています。

9月から11月までの3ヶ月は、コロナまたはその後遺症により亡くなる方が多く、火葬式が多い状況でした。
しかし、12月には火葬式と一日葬の割合は綺麗に逆転。

5月~7月と10月~12月までの割合を見比べてください。多少の差はありますが、ほぼ同じ数値を示しています。
2つの時期には共通点が。それは、どちらも「感染拡大を経た翌月から3か月間」であることです。
感染が収束していき人々の本来のニーズに近づいていく時期だとすれば、3・4か月目は今年のニーズを現わしているといっても過言ではありませんね?先ほど言った通り7月と12月はほぼ同じ数値を示しています。
このことから「この1年コロナを経たがニーズは『変わらなかった』」と言えるでしょう。

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『緊急事態宣言が出ているか』が葬儀形式に大きく影響を与えていた

『緊急事態宣言が出ているか』が葬儀形式に大きく影響を与えていた

こちらのグラフでは葬儀形式ごとの「割合の推移」を、より分かりやすく表しています。
一都三県では、間を置きながらも1月から9月までほぼ緊急事態宣言が発令されていました(発令期間:1/8~3/21,4/25~6/20,7/12~9/30)。その期間二日葬の割合は大きく変動しています。しかし緊急事態宣言が発令されなかった10月から12月までの3か月、二日葬の割合は10%後半の高い割合を保つ結果になりました。
このことから「『緊急事態宣言が出ているか』が葬儀形式に大きく影響を与えていた」と考えられます。現に「緊急事態宣言が出ているから葬儀の規模を小さくするか迷っている」という話は多くの葬儀社で聞かれていました。

まとめ

まとめ

今回は2021年を振り返り、「コロナがどれだけ葬儀の規模に影響を与えているか」を調査しました。
「緊急事態宣言が出ているか」が葬儀の規模に大きく影響を与えていましたね。しかし「コロナを経ても葬儀のニーズが変わらなかった」というのは意外な結果だったのではないでしょうか?

また、この結果から「同じ形式でもどれだけ質のいい葬儀を行えるか」が重視されるようになったと見ることも出来ます。「今どういう葬儀が多いか」より「今どういう葬儀をしたいか」を基準にしましょう。
大勢で賑やかに葬儀を行うのが難しい状況では、参列者が少なく規模が小さい中でどれだけ自分たちの希望を実現できるか、希望を実現して真剣にお別れに取り組んでくれる葬儀社を探すかが大事になっているかもしれません。

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この記事を書いた人

亀井 洋一

東京都出身。親の葬儀を経験したことで葬儀業界に興味をもち、大学を卒業後葬儀社で勤務。10年の現場経験を経て、退職。
消費者に有益な情報を届けたいという想いから、現在「葬儀の口コミ」を運営している。

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