火葬場を予約しなければいけない理由
現在の日本では、およそ99％を上回る割合で火葬が行われていますが、法律には火葬しなければならないという厳格な決まりはありません。
しかし衛生面や場所の確保などの理由によって、自治体の条例によって火葬が義務付けられていることがほとんど。
特に場所の確保が難しい都市部では、条例によって細かい取り決めがなされています。
土葬が行なわれた例
近年大々的に土葬が行なわれた例として、東日本大震災が挙げられます。この震災では、一部土葬が行われました。その理由としては、多数の身元確認が困難なご遺体、地域の主要火葬場が被災し、ドライアイス不足、さらに交通網やライフラインの断絶、燃料不足などにより火葬が出来ない、追いつかないという事態が発生したのです。
確かに土葬は法律で認められた埋葬ではありますが、条例などで禁止している自治体が多く、マニュアルはおろかノウハウさえもないケースがほとんどです。そのため多くの犠牲者を出した本震災では、自治体が急遽特例措置の適用に向けて対応に追われました。
このように、よほどの緊急事態で無い限りは土葬は行なわれないと考えておいたほうがいいでしょう。
以上の理由で、身内が亡くなったときには、ほとんどの人が火葬場を利用することになります。火葬場の予約が取れないとなると、葬儀の通夜式や告別式は行えないのでみんな火葬場を予約するのに必死になるわけです。
震災が起きたら葬儀はどうなる？東日本から約11年目
東日本大震災から約11年が経とうとしています。
この震災では約16,000人が亡くなり、約2000人もの方がいまだに行方不明です。
震災の時には、様々な部分で混乱が生じますが葬儀も例外ではありません。
同時に多くの方が亡くなる大震災。その時葬儀や火葬はどのよう...（続きを読む）
火葬場が早めに予約できないとお金がかかる
火葬をするそのときまでご遺体を安置しておくことが必要になるのですが、安置室や、ご遺体の状態を保つためのドライアイス代など、安置するのにもお金がかかってしまいます。火葬場の予約が取れず葬儀の日程が延びてしまうと、、、、、もうお分かりですね。ご遺体の安置料金が日数ごとにどんどん増えていくのです。
なぜ火葬場が予約できなくなるのか
火葬場はそれぞれ火葬炉の数が決まっており、遺体を火葬する時間も決まっています。
一日の火葬できる稼働数も決まっており、時期によっては最大稼働数を超えて人がたくさんなくなってしまうことも。
その場合はもちろん火葬日を調整して決めなくてはいけなくなりますが、言い換えると火葬日が決まらないと何も事が運ばない、そんな状態になってしまいます。
また火葬場の予約は葬儀社しか問合せ、予約できない火葬場がほとんどなので、早めに葬儀社を決定し、火葬場を予約しなくてはいけません。
まずは葬儀社をいち早く決定し、火葬場の予約を取ることが先決です。
火葬場と提携している葬儀社って？
火葬場は公共的な施設で、運営には自治体の許可がいるほどです。
そのため基本的に「葬儀社と提携をして優先的に火葬場を予約できる」ということはまずありません。
どの葬儀社も同じ立場で火葬場を予約するので「火葬場と提携している」と唱っているからといって安心してはいけません。
近年の火葬場の状況
近年、日本の人口における割合が高い団塊の世代が高齢化する現代で、年間死亡者数の増加を避けられない現状や、火葬炉の稼働率の問題との関係上、火葬場が混雑する場合があります。
火葬場の混雑状況を考慮して、火葬許可証が発行されたら、早めに予約状況を確認することをおススメします。
火葬場の予約方法
火葬場は基本的に葬儀社が予約をします。
個人の予約を受け付けている火葬場はごく一部ありますが、一般的には、個人の予約を受けつけていなかったり、個人の予約を受け付けていても、ご搬送のお車やお棺の手配など、ご葬儀に必要なすべてをご用意いただくことなどの条件があり、手間がかかります。
万が一、葬儀を執り行わなくてはいけなくなったら、まずは葬儀社をいち早く決定し、火葬場の予約を取ることが先決です。
近隣の葬儀社に相談を
火葬場を予約するなら、火葬場近隣の葬儀社に依頼するのが確実です。
また火葬場が込み合っている場合に、近隣の別の火葬場の情報などを提供してくれることもあります。
葬儀の口コミでは、地域ごとの葬儀社情報や、火葬場ごとの近隣の葬儀社情報を豊富に掲載しています。
該当の地域から、評判のいい葬儀社を探して問合せてみましょう。
この記事を書いた人
亀井 洋一 （葬儀の口コミ編集部）
東京都出身。親の葬儀を経験したことで葬儀業界に興味をもち、大学を卒業後葬儀社で勤務。10年の現場経験を経て、退職。
消費者に有益な情報を届けたいという想いから、現在「葬儀の口コミ」を運営している。
