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火事で亡くなったら葬儀はどうする?流れや費用について解説

火事で亡くなったら葬儀はどうする?流れや費用について解説

この記事は3分で読めます

火事で亡くなったら葬儀はどうする?流れや費用について解説
火事で大切な家族を突然失うと、精神的な衝撃だけでなく、どのように葬儀を進めるべきか、多くの不安や疑問が押し寄せてくるでしょう。
特に検死が必要な場合や、遺体の損傷が大きいと、通常の葬儀とは異なる手続きや対応が必要になることもあり、遺族にとっては大変な負担となります。
この記事では、火事で亡くなった方の葬儀の流れや、遺族が知っておくべき手続き、費用、精神的サポートについて詳しく解説します。

【目次】

村岡葬儀社

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火事で亡くなっても肉体は残る

遺体は完全に消失するわけではなく、焼け焦げた状態で肉体が残ります。骨壺に納めるためには、火葬を行って骨だけにする必要があります。
そのため火事で亡くなった方でも火葬を行うのが通常の流れです。
遺体の状況によって、火葬を先に行って葬儀をする場合もあります。

火事での代表的な死因

火事での代表的な死因
火事で亡くなる場合「焼死」というイメージがあるかもしれませんが、実際には、様々な死因が考えられます。
ここでは火事で亡くなる主な死因をご紹介します。

焼死

焼死は火事で炎に巻かれて死亡することです。
「焼死」という言葉は、実際には次で紹介する一酸化炭素中毒などで死亡した後に身体が焼かれた場合も含まれます。火事で亡くなること全般を指して「焼死」と呼ばれることもあります。

一酸化炭素中毒

一酸化炭素中毒は、火災において非常に多い死因の一つです。
一酸化炭素は無色無臭のガスであり、気づかないうちに吸い込んでしまうことが多いため、特に危険です。
建物内の火事で炎に十分な炎が送り込まれずに一酸化炭素が発生します。煙とともに発生するこのガスを吸い込むことで、意識を失い、そのまま命を落とすことが多いです。

骨折

火災の現場では、建物の倒壊や落下物による骨折も、命に関わることがあります。特に高層ビルや古い建物で火災が発生すると、建物の一部が崩れたり、階段や床が崩れ落ちることがあります。
これにより、骨折を負った被害者がその場で動けなくなり、煙や火に巻き込まれて命を落とすこともあります。

ショック死

火災時には、火や煙だけでなく、ショックによって命を落とすことも少なくありません。特に意識を保ったまま全身が炎に包まれるような場合、激しい痛みや恐怖によってショックを起こし、死亡するケースが多いです。
そのような状況になればショックを受けないということの方が難しいでしょう。

火事で亡くなった場合の葬儀の流れ

火事で亡くなった場合の葬儀の流れ
火事で亡くなった場合には、病気などにより病院で亡くなった場合とは異なる流れになります。
次に火事で亡くなったときの流れをご紹介します。

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病院・警察への搬送

火事で亡くなった場合には、病院または警察に遺体が搬送されます。
遺族はその時点で連絡を受けることが多いです。

検死

火災での死亡の場合、検死が必要になることが多いです。検死は、火事での死亡原因や遺体の状態を確認するために行われます。検視が終了するまでは火葬を行うことはできません。
通常、検死が終わるまでには数日かかることがありますが、遺族はその間に葬儀社の手配や必要な準備を進めることが可能です。

葬儀社を探す

検死が終わった際には、葬儀社に遺体を搬送してもらうため、検死が終わるまでに葬儀社を選んでおきましょう。
葬儀社と警察で直接連絡を取り合ってくれることも多いので、早めに葬儀社を選ぶのがオススメです。
火事で亡くなった旨、今遺体がどこにあるのか、警察から何と言われているか、警察の担当者の名前などを伝えましょう。


焼死のような警察が介入するケースでは、通常の葬儀手続きとは異なる対応が求められます。このような特殊な状況に慣れていない葬儀社では、手続きが滞る可能性もあるため、警察対応の実績が豊富な専門業者を選ぶのが大切です。

警察専門葬儀社として知られる「村岡葬研葬儀社」のような、特殊ケースでの経験値が高い業者であれば、スムーズな対応が期待できるでしょう。

遺体の引き取り・搬送

検死が終わり次第、遺体は葬儀社または遺族によって引き取られ、搬送されます。引き取りの際には、身分証明書と印鑑が必要です。
遺体は自宅または葬儀場、安置施設に運ばれます。遺体の損傷が激しい場合には、納体袋や棺に納められた状態で運ばれることもあります。

死亡届の提出と火葬許可証の受取

死亡届と遺体検案書を役所に提出し、火葬許可証を受け取ります。火葬許可証がないと火葬を行うことはできません。
通常は葬儀社が代行してくれるので心配ありません。

葬儀についての打ち合わせ

葬儀社との打ち合わせでは、葬儀の規模や形式、参列者の人数、宗教儀礼の有無、参列者への食事や返礼品の種類などを決めます。
葬儀の形式には家族葬や一般葬、火葬のみの火葬式などがありますが、家族の希望によって決めましょう。
火事での死亡の場合、遺体の損傷が激しい場合があるため、先に火葬を行ってから葬儀を行うことも少なくありません。

関係者への連絡

葬儀の日程が決まり次第、関係者への連絡を行います。
親族や友人、職場や学校の方など、葬儀に参加してほしい人々に、できるだけ早めに知らせましょう。
連絡内容には、故人の名前、死亡日時、葬儀の日程、会場の住所などを含めます

葬儀

打合せの内容をもとに葬儀を行います。
遺体の状況によって参列者に故人の顔を見ていただかない方がいい場合もあります。

検死の必要性と期間

火事でなくなるとなぜ検死が必要なのでしょうか?
またそれにはどのくらいの期間がかかるのか解説します。

検死が必要な理由

検死が必要とされる理由は、火事による死因を特定し、事件性の有無を確認するためです。火事の現場では、焼死や一酸化炭素中毒など、外部からの損傷が多いため、単に外見からは死因が判断できないことが多くあります。そのため、警察は死因を明確にするために検死を行い、必要に応じて解剖も行います。

遺族は検死を拒否することはできません。
検死によって自己の状況や死因が明らかになってからでないと火葬ができないので注意しましょう。

検死が終わるまでの期間

検死にかかる期間は、通常数日から1週間程度です。事件性がないと判断された場合は数日以内に遺体が引き渡されます。
ただし、事件性があると疑われた場合や、死因が特定しづらい場合は、解剖が必要になることがあり、その場合はさらに時間がかかることがあります。

火事で亡くなってから葬儀までどのくらいかかる?

火事で亡くなってから葬儀までどのくらいかかる?
火事で亡くなった場合、葬儀までにかかる日数は、通常のケースと比べてやや長くなることがあります。
検視や司法解剖が必要となると葬儀まで1週間以上かかる場合もあります。
特に事件性が疑われる場合や、遺体が損傷している場合には、DNA鑑定などの詳細な調査が必要になり、さらに長引く可能性があります。
また遺体を引き取れる状況になってから火葬の予約をしますが、火葬炉が空いていない場合にはさらに時間がかかります。冬場には通常の葬儀でも1週間以上かかる場合もあり、火事で亡くなってから検死も経てからだと2週間近くかかってしまう可能性も少なくありません。

火事で亡くなったときの追加費用

火事で亡くなったときの追加費用
火事で亡くなった場合、下記のような費用が追加になる可能性があります。

検死の費用

火事で亡くなった場合、基本的に検死は避けられません。
検死や「死体検案書」の作成、遺体の搬送・保管などに費用がかかります。特に司法解剖の場合は国の負担でできますが、行政解剖の場合は遺族がその費用を負担する場合があります。
検案書の作成費用は地域によって異なりますが、3,000円~1万円程度が相場です。また、遺体の搬送や保管料も数万円かかることが一般的です

納体袋の費用

火事で亡くなり、遺体の損傷が激しい場合には納体袋に遺体を納めることがあります。
納体袋は基本的に警察か葬儀社が用意しますが、その費用は遺族負担になる場合もあります。

遺族の精神的ダメージにはカウンセリングやグリーフケアを

遺族の精神的ダメージにはカウンセリングやグリーフケアを
火事で突然家族や大切な人を亡くした場合、大きな精神的ダメージを受ける可能性があります。
特に焼死による遺体を見ることになった場合には、ショックが大きく、トラウマになってしまうこともあるかもしれません。体調不良になったり不眠になったりすることもあるでしょう。

その場合にはカウンセリングやグリーフケアを受けるなど、専門家のサポートを受けることをオススメします。

警察介入のケースでは実績のある葬儀社を選ぶ

警察が関わる特殊な状況では、通常とは異なる手続きが必要になります。事件性がない場合でも、突然死や事故などの状況によっては、警察の確認作業により葬儀の準備に時間を要する場合があります。

このような予期しない状況では、ご遺族の心理的負担が大きくなるため、適切な対応ができる葬儀社を選ぶことが重要です。警察対応の経験が豊富な葬儀社であれば、必要な手続きをサポートし、ご遺族の不安を軽減してくれます。

警察専門の対応実績が400件以上の「村岡葬研葬儀社」は、このような特殊な状況下でのサポートに精通しており、ご遺体のお引き取りから葬儀までを丁寧に対応することで知られています。24時間体制で相談を受け付けているため、警察が介入するような特殊な状況でお困りの際は、検討してみることをおすすめします。

よくある質問

Q

火事で亡くなった場合、葬儀の流れはどうなりますか?

火事で亡くなった場合、まず遺体は病院や警察に搬送され、検死が行われます。検死が完了した後、遺体は引き渡されて搬送します。検死には数日から1週間ほどかかる場合もあります。

Q

火事での死因にはどのようなものがありますか?

主な死因としては、焼死や一酸化炭素中毒が挙げられます。焼死は、火災の際に炎に包まれて死亡することを指し、一酸化炭素中毒は無色無臭のガスを吸い込むことで意識を失い、そのまま命を落とすケースが多いです。また建物の崩壊による骨折や、ショック死も火事による死因として挙げられます。

Q

火事で亡くなった場合にかかる追加費用は何がありますか?

火事で亡くなった場合、通常の葬儀費用に加えて検死にかかる費用や納体袋の費用、遺体の修復のためのエンバーミングの費用が発生することがあります。検死費用は3,000円~1万円程度、エンバーミングの費用は10万~20万円ほどが一般的です。また、遺体の搬送費用も追加でかかることがあります。

Q

火事で亡くなった場合、葬儀までどのくらいの期間がかかりますか?

火事で亡くなった場合、検死が必要なため、通常よりも時間がかかることがあります。検死には通常数日から1週間ほどかかり、その後、遺体を引き取って葬儀が行われます。火葬場の予約状況にもよりますが、全体として葬儀までに1週間から2週間ほどかかることが多いです。

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葬儀の口コミ監修者:営業部長 吉川 葉一
この記事の監修者

株式会社コムウェル(家族葬の四季風)

東京、神奈川、埼玉、コムウェルセレモニー全エリアの営業統括責任者。15年以上の経験を活かし、各エリア責任者へご家族の「あふれる想いに寄り添う葬儀」の提供に向けて指揮を執っている。

葬儀業界で豊富な経験を持ち、地域に根ざした丁寧な葬儀サービスを提供。無駄な費用を削減しながら、ご遺族が安心して故人を送り出せるよう、納得の価格と心を込めたサービスを両立している。

葬儀の口コミ監修者:株式会社ディライト 代表取締役 高橋亮
この記事の監修者

株式会社ディライト

代表取締役 高橋 亮

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葬儀の人材派遣と集客支援の最大手、株式会社ディライトの代表取締役。20歳で葬儀の人材派遣スタッフとして働き始め、独立。以降約20年間、葬儀業界の「人の困った」と「集客の困った」を解消し続けている。

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